A氏は、もともと自分の意見を口にすることをためらわなかったが、世界最強のソフトウェア会社から解雇されようと心に決めてからは、さらに好戦的になった。 熱弁をふるったにもかかわらず、というか、まさにそのせいかもしれないが、タリスマンの無益さを訴えることばや、社内からオープンGLに関する情報が漏れている疑いがあるという再三の警告は無視された。
それだけに、H氏がM社に爆弾を投下したとき、A氏はひねくれた満足感を味わうことになった。 6月9日、H氏はB氏と面会し、自分がM社に対する請願をとりまとめて、ウィンドウズでのオープンGLのサポートを要求する公開状を用意したと告げた。
マイクロソフトが要求を拒否したら、手紙をマスコミに公表すると。 H氏はさらに、M社の伝道師、つまりA氏が、社内のマネージャーたちに、オープンGLを求めるデベロッパーが存在しないという嘘をついているといった。

H氏はB氏に、この請願に加わっているデベロッパーの一部は、たしかにダイレクト3Dを利用しているが、ほかに選択肢がないからやむをえずそうしているのだと説明した。 「この手紙が求めているのはまさにそういうことです」H氏はB氏にいった。
請願書には、I社のK氏を含めた、およそ50のデベロッパーの署名があり、その内容は、前年にK氏がばらまいたダイレクトXを否定する手紙の論調をいくらかやわらげたものだった。 だが、今回の手紙は、業界誌ではるかに大勢の人びとの目にふれることになる。
M氏に電子メールを送り、指示を求めた。 B氏は、H氏がマスコミに公開するつもりでいる手紙は、B氏がM氏と相談するまでは送付されないことになっていると説明した。
そのうえで、「すべての証拠が」オープンGLがダイレクト3Dよりすぐれていることをしめしており、「オープンGLがひろく支持される可能性はきわめて高い」と指摘した。 M社には、こうした技術面での競争が可能となる環境をつくりだす義務がある。
なぜなら、オペレーティングシステムを支配しているのはM社なのだ。 いくつかの業界誌やウェブマガジンにH氏の請願が掲載されたあとで、A氏は、マイクロソフトの指揮系統に一連の痛烈な電子メールを流し、B氏やそのほかの管理者の無能さを批判した。
さらに、H氏とB氏との会見が公表されなかったことや、そのあとでB氏が送った電子メールの内容について、厳しい意見を述べた。 M社の上級管理者がこれほど敵意に満ちた電子メールを受け取ったのは（少なくとも従業員からは）過去に例のないことだったのではないだろうか。
そして、今後もあるとは考えにくい。

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